「我流経営から本物の戦略的経営の実践」について
この黒字メソッド®実践会の目的について、ご説明したいと思います。
実践会でいう「戦略的経営」とは、次の3つのことを実践する経営です。
- ①本物の経営戦略
- ②選択と集中の経営
- ③計画的な経営
一つずつご説明します。
(1)本物の経営戦略
戦略とは、目的を達成するための方策(方法、策略)のことです。
もともと戦略の目的は、「戦いに勝つ」ことであり、企業経営においては、「存続し、成長し続けること」であると言えます。
ちなみに、経営戦略について、スタンダードな定義はありません。
実践会では、経営戦略を「経営目標を達成するための全社的な方向性や方法」と定義します。
本物の経営戦略とは、世界最高の頭脳が調査研究から生み出した再現性の高い経営理論をベースに策定された経営戦略のことを意味しています。
以上のことから、「本物の経営戦略」とは、
足もとの売上や利益を増やすことだけでなく、中期の経営目標を明確にし、これを達成するための総合的・全社的な方策、すなわち経営戦略に基づく経営を学び、実践することを言います。
この経営戦略を策定する際、世界最高の経営理論を学び、経営戦略を策定することから、「本物の経営戦略」と呼んでいるのです。
☝世界最高の経営理論について
世界最高の経営理論とは、世界的に著名な経営学者や経営コンサルタントが調査・研究からまとめ発表した理論のことを言います。
黒字メソッド®実践会では、主に、
の経営理論や手法を活用します。
☝なぜ、世界最高の経営理論を学び、活用するのか?
上記のように、世界最高の頭脳と言われる経営学者やコンサルタントが調査研究し、体系化した経営理論が数多くあります。
これらは、MBAなどにおいても研究されていますが、日本の大手企業はじめ、アメリカやヨーロッパなど世界の大企業、そして、スタートアップ企業やベンチャー企業においても、これらの経営理論を活用して経営戦略を策定し、企業経営に役立てています。
ところが、日本の中小企業では、経営理論に基づく経営戦略を策定している会社はとても少なく、その多くが我流経営です。経営戦略を学んだ人材も少なく、経営計画室や経営戦略室といった経営戦略部門を持っている会社もごく少数です。
しかし、中小企業こそ、経営理論を活用して経営戦略を策定し、経営に活かすべきだと考えています。
「資金繰りが苦しい」「売上が伸びない」「利益が少ない」「希望する人材が採用できない」「人がすぐに辞める」など、お金や売上、人に関する問題は多くの中小企業で抱えています。
当然、どの企業もこれらの問題に対して、何らかの対応策を採ります。
「資金繰りが苦しい」となれば、借入を検討し、経費を削減し、売上を伸ばすことに取り組むはずです。
それでも、再び資金繰りが苦しくなったりする企業は非常に多くあります。
なぜ、同じ問題が起きるのでしょうか。
それは、表面的な問題だけを見て、解決しようとしているからです。
資金繰りがいつまで経っても苦しい、あるいは対策を採ったのにまた資金繰りが苦しくなる、というのは、根本的な問題=体質が改善されていないことの証です。
経営理論は、経営体質を改善する極めて有効な方策を教えてくれます。
多くの企業が活用してきた経営理論に基づく経営戦略は、あなたの会社の資金繰り体質や利益体質、営業構造など、中小企業経営の問題に対し、抜本的な解決法を教えてくれるのです。
現在活用されている経営理論の多くは、1960年代から研究されてきたものであるにもかかわらず、現代の経営環境においても有効で、高い再現性があります。
このような経営理論やこれらから生まれてきた経営戦略を、我々経営者が自分で考え出すことはほぼ不可能です。
それならば、これらの経営理論や経営戦略を素直に学び、素直に実践することが賢明な経営者だと思います。
黒字メソッド®実践会では、存続成長したい中小企業が、経営戦略を学び実践できるよう、目的別に体系化したコースをご提供しています。
(2)選択と集中の経営
企業を存続成長させる経営資源は、ヒト・モノ・カネ・時間です。
しかし、これらの資源は無限ではありません。
どれも有限なものばかりです。
有限である経営資源に対し、企業で起きるさまざまな問題や課題に終わりはありません。
一つの問題が解決すると、また別の問題が起き、大きな問題の最中に小さな問題が起きるなど、問題や課題に限りがありません。
終わりのない問題や課題を解決し続けていくことは、企業が存続するためには避けて通ることができないことです。
しかし、全ての問題や課題を解決することはできません。
なぜなら、時間には限りがあるからです。
問題や課題を解決する人も限りがあります。
目の前に起きる問題を順番に解決するのではなく、明確に優先順位をつけ、取捨選択することが求められるのです。
問題や課題だけではありません。
取り組むべき仕事や方法も選ばなければなりません。
やはり、ヒト・モノ・カネ・時間という経営資源が有限だからです。
やらないことを決め、取り組むことを選択し集中することが、企業の存続成長を実現する上では、とても重要なことの一つなのです。
「戦略とは、競争上必要なトレードオフを行うことなのである。戦略の本質とは、何をやらないかという選択である。」
『競争戦略論』(マイケル・E・ポーター)
「選択」の重要性をお分かりいただけたと思います。
これを実行するのは、トップマネジメントです。
ところが、中小企業において、この「選択と集中」の重大さを認識している経営者が少ないのです。
「選択」を誤るとどうなるのでしょうか。
成長どころか、会社の存続さえも危うくなります。
私が長年取り組んできた事業再生や企業再建では、時間との戦いであり、選択と集中によるポジションの変革を行います。
再生や再建という状況でない企業においても、資金繰りや売上アップ、赤字、組織など、重要課題がいつまで解決しない企業は、この「選択」を見誤り、集中すべきところを間違ってしまっているのです。
黒字メソッド®実践会では、正しい「選択」をするために、世界最高の経営理論や知識を学び、それに基づいた経営戦略を策定することで、「選択と集中の経営」の実践に取り組んでいただきます。
(3)計画的な経営
戦いを想像してみてください。
その場その場の思いつきや行き当たりばったりでは、敵との戦いに勝つことができないことが容易に想像できると思います。
敵と戦い、その戦いに勝つために、行動を起こす前にしっかりと計画を立てることが必要です。
計画というと、「何をするか、どういうことに取り組みか」と、私たち経営者は考えてしまいます。
しかし、どういう行動をするか、どのようなことに取り組むかを計画するよりも、もっと重要なことがあります。
それは、自分がどう動くかではなく、相手はどう動くのか、自分と相手を取り巻く周囲の状況はどうなっているのかということです。
企業経営に置き換えると、
競合は、どのような取り組みを行っており、何が弱みなのか。
我が社の戦力はどういう状態か、我が社の強みは何なのか。
会社を取り巻く経営環境はどういう状況か。
というように、「自社」と「競合」、そして「顧客を含めた経営環境」を把握し分析することが、行動を計画することよりも重要で、優先されるのです。
こう聞けば当たり前のことだと思うはずです。
周りのことも、相手のこともわからないのに、自分の戦い方を検討し、計画するようなことをする意味がないからです。
しかし、実際の企業経営ではどうでしょう。
「現状把握」を疎かにしていないでしょうか。
売上などの目標を達成するために、どうすればいいかといった情報が氾濫し、その結果、何をするか、何に取り組むかということばかりに気を取られていないでしょうか。
何をするかの前に、どうなっているかということの方が大事なのです。
計画的な経営とは、会社を取り巻く環境や自社、競合について、現状を把握分析し、それを基に何に取り組むかを検討し計画する経営のことを言います。
黒字メソッド®とは
黒字メソッド®実践会の主宰者であり、KRBコンサルタンツの代表である椢原浩一が、経営コンサルタントとしての知識を活かして、企業再建や事業再生に取り組み始めたのが2003年。
そのときから、
赤字企業は、『1年で黒字にする』
黒字企業は、さらに『存続成長の上昇気流に乗せる』
ということをテーマに、コンサルティングを行ってきました。
現在、
『赤字企業の9割を黒字に変える 赤字企業の黒字化』
『黒字企業の経常10%以上の成長と存続』
『リスケ企業のリスケからの脱却』
『第二会社での事業再生』
の分野では日本でもトップとも言える有数の指導実績を誇ります。
これらのコンサルティングにおいて、活用しているノウハウや手法を総称して黒字メソッド®と名付けています。
黒字メソッド®は、主に利益と売上、資金繰りを飛躍的に改善し、事業の存続を実現するメソッドで、
・利益を生み出しているポイントを見つけ、強みを活かして、その利益を増やす
・体力を落とさずに経費を削減
・新規開拓に頼らない売上増加策
・経営環境の変化に即応し、事業を伸ばす
という内容で構成されています。
黒字メソッド®というくらいですから、企業を黒字化するメソッドだと思われるかもしれません、
実は、黒字メソッド®は、赤字企業を黒字化するだけではないのです。
・黒字企業を、経常利益率10%を超える企業にまで成長させる
・利益を増やすだけでなく、会社に残るお金を増やす
・経営環境の変化に適応できる企業を作り、存続成長企業を生み出す
このように、利益、黒字、お金、成長、そして存続を実現するのが黒字メソッド®なのです。
この黒字メソッド®による黒字率は、10社に9社が黒字という驚異の成果をあげています。